Sustainabilityサステナビリティ
ESG情報menu
- 社長メッセージ
- サステナビリティ推進体制
- 気候変動への対応
- カーボンニュートラルの取り組み
- 重要課題(マテリアリティ)
- 表面改質技術による環境貢献
- ESG情報
-
環境
-
社会
-
ガバナンス
- 統合報告書
- 外部評価
Environment 環境 環境データ
エネルギーと温室効果ガス
当社は、環境保全を経営の重要課題と位置付け、省エネルギー化と温室効果ガスの削減に取り組んでいます。エネルギー使用については、「エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律」に基づき、原単位年1%削減を目標としています。また、温室効果ガスについては、2030年度までに30%削減を目指し、さまざまな施策を実施しています。今後も省エネルギー活動を推進し、地球環境保全に貢献してまいります。
※温室効果ガス排出量については、これまで「基礎排出係数」を用いて算出していましたが、2021年度から、より実態を反映している「調整後排出係数」を用いた算定値を公開することといたしました。
対象:全社
-
[INPUT] エネルギー使用量※ 内訳
単位:kL
-
単位:kL
2021年度 2022年度 2023年度 揮発油 37 35 33 灯油 478 185 181 軽油 32 33 32 A重油 159 89 88 LPG 1,413 1,421 1,409 都市ガス 3,625 3,821 3,824 電気 5,703 5,430 5,319 合計 11,448 11,013 10,886 -
※エネルギー使用量(原油換算値)は、「エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律」に基づき、毎年関東経済局に報告しております。
-
[OUTPUT] 温室効果ガス排出量内訳
単位:t-CO2
-
単位:t-CO2
2021年度 2022年度 2023年度 揮発油 98 91 85 灯油 1,257 485 449 軽油 85 87 86 A重油 428 238 215 LPG 3,233 3,251 3,216 都市ガス 7,006 7,385 6,753 電気 10,514 9,530 9,607 合計 22,621 21,066 20,410
-
温室効果ガス排出量スコープ内訳
単位:t-CO2
-
単位:t-CO2
2021年度 2022年度 2023年度 スコープ1 12,107 11,536 10,803 スコープ2 10,514 9,530 9,607 合計 22,621 21,066 20,410 スコープ1: 自社での燃料使用による直接排出 スコープ2: 購入した電気・熱の使用による間接排出
-
国内グループのGHG排出量
単位:t-CO2
スコープ1: 自社での燃料使用による直接排出 スコープ2: 購入した電気・熱の使用による間接排出 スコープ3: Scope1とScope2以外の間接排出量 - 対象:
- 日本パーカライジング
- パーカーエンジニアリング
- パーカー加工
- 大分パーカライジング
- 小松パーカライジング
- 日本カニゼン
- 浜松熱処理工業
- ミリオン化学
- 共同輸送
-
[温室効果ガス排出量スコープ内訳]
単位:t-CO2
当社 国内グループ 2022年度 2023年度 2022年度 2023年度 スコープ1 11,536 10,803 26,593 29,224 スコープ2 9,530 9,607 23,770 24,015 スコープ3 180,452 161,939 573,119 507,208 合計 201,517 182,349 623,482 560,447 [Scope3内訳]
単位:t-CO2
カテゴリ 当社 国内グループ 2022年度 2023年度 2022年度 2023年度 1 購入した製品・サービス 99,942 91,145 165,322 173,000 2 資本財 4,935 5,829 7,536 22,219 3 燃料・エネルギー関連の活動 4,462 4,492 10,403 11,763 4 上流の輸送、流通 14,794 5,466 19,102 15,220 5 事業から出る廃棄物 1,183 1,294 2,709 3,279 6 出張 187 185 342 347 7 従業員の通勤 561 575 1,038 1,082 11 販売した製品の使用 0 0 304,741 222,895 12 販売した製品の廃棄処理 54,387 52,953 61,928 57,402 合計 180,452 161,939 573,119 507,208 カテゴリー8、11、13、14、15:該当がないため対象外
カテゴリー9:少量のため未算定
カテゴリー10:算定困難のため未算定 -
GHG(温室効果ガス)排出量の透明性と信頼性を保証するため、2022年度から第三者外部機関(ソコテック・サーティフィケーション・ジャパン株式会社)による保証を受けています。
-
海外グループ(国内グループを除く)のGHG排出量
2023年度より、海外主要グループ会社に範囲を拡大し、GHG排出量を算定致しました。今後、当社グループにて具体的な削減策を推進することにより、グループとしてGHG排出量削減に取り組む予定です。
-
単位:t-CO2
海外グループ スコープ1 18,025 スコープ2 39,460 合計 57,486 -
単位:t-CO2
2023年度 揮発油 475 灯油 71 軽油 967 A重油 226 LPG 15,391 都市ガス 895 電気 39,460 合計 57,486 -
- 対象:
- 日照パーカー表面処理有限公司
- パーカー表面処理技術(上海)有限公司
- 広州パーカライジング有限公司
- 中日金属化工股分有限公司
- 佛山パーカー表面改質有限公司
- パーカーツルテック株式会社
- パーカーツルテックメキシカーナ
- 日本パーカライジングインディア株式会社
- パーカー金属処理インドネシア株式会社
- ヌサンタラパーカライジング株式会社
- 大韓パーカライジング株式会社
- パーカー・サーフェス・テクノロジー・アジアパシフィック株式会社
- タイパーカライジング株式会社
- フィリピンパーカライジング株式会社
- ベトナムパーカライジング株式会社
- ベトナムパーカライジングハノイ株式会社
- 日本パーカライジングマレーシア株式会社
- ピーアイオブヨーロッパ株式会社
- デラミンナイトライディングソルツ株式会社
- パーカーツルテックエムエムアイ株式会社
- ピーイーティートレーディング株式会社
水使用量
当社は、薬剤の製造や受託加工の際に水を使用しています。洗浄水の効率的な利用や、蒸気ドレン水の活用など、水資源の有効活用につとめています。
-
単位:m3
単位:m3
2021年度 2022年度 2023年度 取水量 386,106 374,360 391,491 排水量 322,656 312,635 320,200 対象:単体 製造工場、加工工場
-
[水使用量内訳]
単位:m3
2022年度 2023年度 取水 上水 132,604 131,058 地下水 126,747 142,763 工業用水 115,009 117,670 排水 下水 158,565 171,797 河川 74,007 63,371 海洋 80,063 85,031
水資源
当社は、世界資源研究所(World Resources Institute)が開発したAqueduct Country Rankingの評価指標であるBaseline Water Stressを用いて、当社グループの事業拠点が立地する国の水ストレス状況を確認しています。貴重な資源である水使用量を管理し、水資源の有効活用に努めています。
Baseline Water Stress | 事業拠点立地国 |
---|---|
極めて高い (Extremely high) |
インド |
高 (High) |
ベルギー、メキシコ |
中~高 (Medium-high) |
タイ、韓国、中国、インドネシア |
低~中 (Low-medium) |
米国、日本、フィリピン |
低 (Low) |
台湾、ベトナム、マレーシア |
World Resources InstituteによるAqueductで採用されているBase Water Stressの国別スコアをもとに作成。
大気汚染物質排出量
当社は、大気汚染防止法の規制値を順守し、生産活動を行っています。新設備を導入し、設備等のエネルギー転換を進めた結果、使用に伴い発生するNOx、SOx、ばいじんの排出量は検出下限以下となっております。
測定方法:JIS-Z-8808(ろ過捕集法) 測定結果:0.001g/m3未満(検出下限未満)
PRTR法対象物質
日本パーカライジングでは、「特定化学物質の環境への排出量の把握等および管理の改善の促進に関する法律(PRTR法)」に基づき、毎年、使用した指定化学物質の環境への排出量および移動量を国に届け出ています。PRTR法では、人や生態系に対する有害性が懸念される揮発性有機化合物(VOC)を含む化学物質を対象としており、当社では適切に管理するとともに大気への排出量を削減しています。
産業廃棄物排出量
当社は、産業廃棄物について適切に管理しております。産業廃棄物排出量削減に向け、原単位の年1%削減を目標として環境に配慮した事業運営を目指してまいります。
なお、産業廃棄物排出量については、スコープ3のカテゴリ5として、外部機関であるソコテック・サーティフィケーション・ジャパン株式会社から保証を受けています。
-
単位:t
-
単位:t
2021年度 2022年度 2023年度 4,835 4,767 4,379 対象:単体 製造工場、加工工場