Sustainabilityサステナビリティ
社長メッセージmenu
- 社長メッセージ
- サステナビリティ推進体制
- 気候変動への対応
- カーボンニュートラルの取り組み
- 重要課題(マテリアリティ)
- 表面改質技術による環境貢献
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社会
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- 外部評価
社長メッセージ
表面改質技術を通じて持続可能な社会の実現に貢献します。
代表取締役会長兼社長
里見 多一
日本パーカライジングは、1928年に米国パーカー・ラスト・プルーフ社より鉄鋼防錆剤の製造法および防錆加工法に関する特許権を譲り受けて事業をスタートしました。以来、約100年の長きにわたり表面改質技術を磨き、この分野のトップ企業として社会の発展に寄与してきました。表面改質技術は、金属の強度劣化や摩耗を防ぎ、耐久性を高めることでモノの耐用年数を大きく延ばすなど、省資源に役立つと同時に環境にもやさしく、まさにサステナブル社会を実現するために必要不可欠な技術といえます。
日本パーカライジンググループは、創業来、自動車産業および鉄鋼業界という2つの基幹産業とともに成長してまいりました。しかし、自動車産業においては、脱炭素社会の実現に向け、電気自動車(EV化)へシフトする動きが加速し、また鉄鋼業界においては、中国・インドなどの台頭と国内外の業界再編が進む一方で、環境対応技術への要請がますます高まっています。こうしたお客さま業界の動きに加え、足元では原材料やエネルギー価格の高騰が進むなど、事業環境は一段と厳しいものとなっており、なかでもEV化の加速による自動車部品点数の減少は当社グループにとって大きな脅威となっております。当社グループとしても、こうした急激な事業環境の変化に対応すべく、今まで以上にお客さま視点に立ち、新たなニーズに迅速に応え続けなければなりません。
日本パーカライジンググループでは、2021年に10年後のありたい姿として「Vision2030」を策定しました。この中では、サステナビリティ経営の推進をベースに、「新規分野の開拓」「既存分野の深耕」「グローバル展開の加速」「グループ・ガバナンスの強化」「多様な人材の活躍推進」の5つ基本戦略を掲げています。また、2030年度の業績目標を連結売上高2,000億円、営業利益率15%、ROE10%以上としていますが、この目標の達成には、従来事業の延長線上ではなく、新たな事業領域に積極果敢に挑戦する必要があり、グループの総力をあげてこれに取り組んでいきます。
その取り組みの一環として、すでに2025年の竣工を目指し、新たな総合技術研究所の設立に着手しており、竣工後は表面改質技術に関する世界を代表する研究開発拠点となります。また、「Think Globally & Act Locally」の方針に基づき、国内外の人材交流活性化によるグローバル人材の育成、ローカルスタッフの採用と育成の強化を図るとともに、タイ・中国にも技術拠点を設けて、お客さまに密着したグローバルな技術サポートの提供とローカルニーズに適合した迅速な技術開発を目指します。
今後の企業価値の向上、社会的重要課題の抽出と対策には、サステナビリティへの取り組みも欠かせぬものとなっています。2023年7月、当社はサステナビリティ委員会を設置するとともに、カーボンニュートラルに向けた目標と特定した6つの重要課題(マテリアリティ)などの進捗状況の確認や今後の取り組み方針などを審議し、事業活動とサステナビリティ経営の融合・推進を図りました。
日本パーカライジンググループは、株主・投資家をはじめとしたステークホルダーの皆さまに当社グループの中長期的な価値創造について、より深くご理解いただけるよう、引き続き透明性の高い情報開示に努めてまいります。
サステナビリティ基本方針
- 日本パーカライジンググループは、製品やサービスの提供を通じ持続可能な社会の実現と企業価値の向上に取り組みます
- 日本パーカライジンググループは、安全と品質を確保し、環境に配慮した製品やサービスの提供を積極的に進めます
- 日本パーカライジンググループは、人権の尊重と雇用における機会の均等を通じ、多様な人材が活躍する社会の実現を目指します
- 日本パーカライジンググループは、適切な情報開示とステークホルダーとの積極的なコミュニケーションを図るとともに、公正・誠実な企業活動を行います
サステナビリティ経営のフレームワーク
日本パーカライジンググループは、「地球上に限りある資源の有効活用を図り、あらゆる素材の表面改質を通じて、資源の新しい価値を創造し、地球環境の保全と豊かな社会作りに貢献します」との企業理念のもと、サステナビリティ基本方針を策定し、持続可能な社会の実現と企業価値の向上に向けた取り組みを推進しています。
気候変動が事業に与えるリスクやインパクト、当社グループの具体的な取り組みについては、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)の提言に基づき2023年9月発行の統合報告書において情報開示を行う予定です。
方針一覧
サステナビリティ推進体制
サステナビリティへの取り組みをより⼀層強化・加速させるために、経営層が積極的に関与する「サステナビリティ委員会」を設置しました。
グループのサステナビリティ推進活動をさらに拡充し、強力に推進してまいります。
気候変動への対応
当社グループは、2023年からTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)提言に基づく情報開示を行っています。気候変動によるリスクと機会を見極め、ビジネスへの影響を評価するとともに、事業の持続可能性を探り、企業としての責任を果たしていきます。
カーボンニュートラルの取り組み
持続可能な社会を構築するために、2050年のカーボンニュートラル実現を掲げて、取り組み方針や活動目標を策定いたしました。化学企業として果たすべき役割を明確にし、事業に伴うCO2排出量削減(Scope1 & 2)、および提供する製品のライフサイクル全体を通じたCO2排出量削減に向け、積極的に取り組んでまいります。
Vision2030
表面改質技術を通じて、新たな価値を創造し持続可能な社会の実現に貢献します。
日本パーカライジンググループは表面改質を通じて新たな価値の創造に挑戦し、企業理念である地球環境の保全と豊かな社会作りに取り組みます。
重要課題(マテリアリティ)
持続可能な社会の実現に向け、当社グループが優先的に取り組むべき6つの重要課題を特定しました。
グループ全体でサステナビリティ経営を推進し、事業活動を通じて社会課題の解決に積極的に取り組みます。
表面改質技術による環境貢献
金属は日常生活に欠かせない素材です。私たちは「金属を守る」ため、さまざまな素材に表面改質技術を活用しています。もしも、表面改質技術がなかったら?防錆防食技術、耐摩耗技術により、いかに金属材料を守りGHGの排出抑制に寄与しているか、試算してみました。