表面改質技術を通じて持続可能な社会の実現に貢献します。

代表取締役会長兼社長
里見 多一

日本パーカライジングは、1928年に米国パーカー・ラスト・プルーフ社より鉄鋼防錆剤の製造法および防錆加工法に関する特許権を譲り受けて事業をスタートしました。以来、約100年の長きにわたり表面改質技術を磨き、この分野のトップ企業として社会の発展に寄与してきました。表面改質技術は、金属の強度劣化や摩耗を防ぎ、耐久性を高めることでモノの耐用年数を大きく延ばすなど、省資源に役立つと同時に環境にもやさしく、まさにサステナブル社会を実現するために必要不可欠な技術といえます。

日本パーカライジンググループは、創業来、自動車産業および鉄鋼業界という2つの基幹産業とともに成長してまいりました。しかし、自動車産業においては、脱炭素社会の実現に向け、電気自動車（EV化）へシフトする動きが加速し、また鉄鋼業界においては、中国・インドなどの台頭と国内外の業界再編が進む一方で、環境対応技術への要請がますます高まっています。こうしたお客さま業界の動きに加え、足元では原材料やエネルギー価格の高騰が進むなど、事業環境は一段と厳しいものとなっており、なかでもEV化の加速による自動車部品点数の減少は当社グループにとって大きな脅威となっております。当社グループとしても、こうした急激な事業環境の変化に対応すべく、今まで以上にお客さま視点に立ち、新たなニーズに迅速に応え続けなければなりません。

日本パーカライジンググループでは、2021年に10年後のありたい姿として「Vision2030」を策定しました。この中では、サステナビリティ経営の推進をベースに、「新規分野の開拓」「既存分野の深耕」「グローバル展開の加速」「グループ・ガバナンスの強化」「多様な人材の活躍推進」の5つ基本戦略を掲げています。また、2030年度の業績目標を連結売上高2,000億円、営業利益率15%、ROE10%以上としていますが、この目標の達成には、従来事業の延長線上ではなく、新たな事業領域に積極果敢に挑戦する必要があり、グループの総力をあげてこれに取り組んでいきます。

その取り組みの一環として、すでに2025年の竣工を目指し、新たな総合技術研究所の設立に着手しており、竣工後は表面改質技術に関する世界を代表する研究開発拠点となります。また、「Think Globally & Act Locally」の方針に基づき、国内外の人材交流活性化によるグローバル人材の育成、ローカルスタッフの採用と育成の強化を図るとともに、タイ・中国にも技術拠点を設けて、お客さまに密着したグローバルな技術サポートの提供とローカルニーズに適合した迅速な技術開発を目指します。

今後の企業価値の向上、社会的重要課題の抽出と対策には、サステナビリティへの取り組みも欠かせぬものとなっています。2023年7月、当社はサステナビリティ委員会を設置するとともに、カーボンニュートラルに向けた目標と特定した6つの重要課題（マテリアリティ）などの進捗状況の確認や今後の取り組み方針などを審議し、事業活動とサステナビリティ経営の融合・推進を図りました。

日本パーカライジンググループは、株主・投資家をはじめとしたステークホルダーの皆さまに当社グループの中長期的な価値創造について、より深くご理解いただけるよう、引き続き透明性の高い情報開示に努めてまいります。

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